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ベリーライフの資産運用コラム

リスク別 資産を増やす方法

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リスク別 資産を増やす方法

 

 

これから資産運用を始めようと考えている初心者の方にとって、「資産を増やす方法にはどんなものがあって、それぞれにどんな特徴があるのか」を知るのは大切なことです。

中でも、さまざまな運用方法にともなうリスクが高いのか低いのかについてはしっかりと知っておきたい点になります。

 

ここでは、資産を増やす方法について、リスクの程度で分類してご紹介します。

 

 

 

リスクなしで資産を増やす方法

 

 

 

銀行の「普通預金」「定期預金」、ゆうちょ銀行の
「通常・定額貯金」「定期貯金」は、「国が一定額までは元本・利息を保証してくれている」という点で、リスクなしで資産を増やす方法であると言えます。
と言っても、これらの方法はすべて基本的に利息は低く設定されています。

 
定期預金や定額貯金などは、普通預金と比べると多少利息が高くなりますが、「資産を増やす方法」という視点で見た場合には、やや物足りなさを感じるかもしれません。

 

 

 

低リスクで資産を増やす方法

 

 

 

預金や貯金と比べると、元本割れする可能性があるというリスクはあるものの、比較的低いリスクで資産を増やす方法は、初心者に向いていると言えます。
主に以下のようなものがあります。

 
・国債
国の発行する債券です。
満期まで保有すれば元本割れすることがないので、定期預金と近い形で運用できますが、定期預金よりは金利が良いので初心者にも運用しやすいと言えます。
個人を対象とした「個人向け国債」なら低額から購入することが可能です。

 
・MRF
満期が短期間で到来する公社債(特に国債)が中心となっている投資信託です。
元本は保証されていませんが、比較的安全に運用され、いつでも引き出すことができます。
金利は低め。

 
・MMF
満期が中長期の公社債が中心となっている投資信託。
MRFよりは劣るもののこちらも比較的安全に運用されます。
購入後1カ月以内の解約は制限されています。
金利はMRFよりやや高いか同じぐらいです。

 

 

 

中リスクで資産を増やす方法

 

 

 

それなりにリスクは伴うものの、その分ある程度の収益が見込める資産運用方法は、資産運用に少し慣れてきた方に向いていると言えます。

 

投資額以上の損失を受けずに資産を増やす方法には、主に以下のようなものがあります。

 
・株式
株式会社に出資することです。
株価は債券の価格と異なり大きく変動するため、大きな収益が出る可能性もあれば損失を受ける可能性もあります。
とは言え、投資額以上の損失を受けることはありません。

 

・外貨預金

ドル、ユーロなど、日本円以外の通貨で預金することです。
日本円に比べ、高い利回りが得られますが、為替レートの変動によっては元本割れの可能性もあります。

 
・投資信託
投資の専門家に自己の資金を預け、運用してもらう仕組みです。
投資額以上の損失を受けない商品が多く、専門家が運用するため、安全性・収益ともにある程度は期待できると言えます。

 

ただし手数料が割高になります。

 

 

高リスクで資産を増やす方法

 

 

 

大きな収益が出る可能性があるかわりに、投資額以上の損失を被る可能性もある高リスクな資産運用方法は、初心者~中級者には向いていません。
資産運用のプロが行う資産を増やす方法には以下のようなものがあります。

 
・信用取引
お金を借りて株式売買を行う取引のことです。
自分の持っている資金以上の取引ができ、また、株の売り取引から始めることができるため、大きな収益を得られる可能性がありますが、逆に投資元本以上の損失を受ける可能性もあります。

 
・外貨FX取引
日本円以外の外国通貨の売買を行う取引のことです。
外貨預金と同様に為替差益、利息収入が収益となりますが、手持ちの資金以上の取引をできるため、リスクも大きくなります。

 

また、利益に対して課税される点にも注意が必要です。

 
投資は自己責任です。
リスクの高さを知り、自分に合った方法を見極めて資産運用していくことが大切だと言えるでしょう。

 

代表紹介

代表・齊藤和孝 齊藤和孝

独立系ファイナンシャルプランナー(CFP(R)、1級ファイナンシャル・プランニング技能士)

CFPロゴCFP(R)・・・CERTIFIED FINANCIAL PLANNER(R)、およびサーティファイド ファイナンシャル プランナー(R)は、米国外においてはFinancial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、日本国内においてはNPO法人日本FP協会が商標の使用を認めています。

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